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試薬は、化学、生物、材料などの分野における検査、研究、実験などの試験研究から、病院などでの臨床検査あるいは、環境分析などきわめて広範囲な分野で用いられ、科学技術の進歩、健全な産業経済の発展、快適な生活環境の維持向上に重要な役割を果たしております。
また、エレクトロニクス、バイオテクノロジー、新素材等の急速な進歩に伴い、試薬の高純度化が要求されるようになっております。
このような重要な使命を担う試薬の製造・販売会社で構成される一般社団法人日本試薬協会をご紹介いたします。
(一社)日本試薬協会は2000年3月24日にそれぞれ50余年の歴史をもつ試薬関連の公益法人である(社)東部試薬協会と(社)西部試薬協会の対等合併により全国組織として発足しました。
東部、西部両試薬協会は共に戦後の混乱期に同様の事業目標をもって誕生し、以来今日まで日本経済の発展と共に紆余曲折、多くの困難を経験しながらも、両協会とも連携を密にし科学技術の振興発展に寄与してまいりました。
近時、我が国経済の国際化、規制緩和、経済構造改革等の進展に伴い、試薬を取り巻く環境も大きく変化してきております。MSDS、PRTRが法制化され、化学物質の取扱いに関してより厳しさが増した状況となりました。
このような環境変化、増加しつつある全国的対応を必要とする諸問題に対し、迅速にかつ適切に対応していくため、全国組織である日本試薬協会としての統合にいたりました。
日本試薬協会は試薬事業の健全な育成発展を図り、試薬業を通して社会に貢献することを事業目的としております。
統合による一本化で、より強固な基盤を持つ全国組織として協会事業の拡充を図り
・ 国際化、規制緩和等への適切・迅速な対応
・ 協会規模の拡大による業務の効率化
・ インターネットなど情報システムの強化
・ 次世代へ向けての人材育成
・ 関係機関との連携強化
に努めてまいります。
日本試薬協会には100社を超える会員が加入しております。
全会員による総会に加え、会員の中から役員（会長、副会長、理事、監事）が選ばれ、理事会、幹部会を開き重要な議題に関して審議・検討を行っております。
また、協会には各種委員会がおかれ、それぞれ安全対策、規格の問題、流通問題、環境問題等にかかわる重要な活動を行います。
広報委員会では年に3回試薬会誌を発行し協会活動の広報を担当いたします。
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試薬は現在50,000種類以上が市販されていますように多品種少量扱の業種であります。医薬用外毒物劇物、危険物など法規制の対象になっている品目もあります。
使用目的も多岐にわたり、一般試薬に加えて各種用途別試薬が品揃えされております。
このように多種多様な試薬について、その特徴、生産、品質管理、流通、関連法規等をビジュアルにご紹介するビデオ「試薬を知る」を(一社)日本試薬協会では制作しております。
また、本ホームページ上にも｢試薬とは｣という試薬をご紹介する項目を設けております。あわせてぜひご覧下さい。
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(PDF:1.25MB / 1ページ） |
一般試薬（酸、溶剤アルカリなど汎用試薬、JIS特級試薬など）
特殊用途試薬
分析用試薬
精密分析用、機器分析用（高速液体クロマトグラフ、ガスクロマトグラフ、イオンクロマトグラフ、原子吸光分析、吸光分析、赤外・紫外分析、蛍光分析、NMR、ICP、ESR、液体シンチレーション、元素分析、アミノ酸自動分析、pH測定用）、カラムクロマトグラフ用、薄層クロマトグラフ用、電気泳動用、滴定用など
環境分析用試薬
残留農薬、ＰＣＢ、水質試験、大気汚染物質測定、フタル酸エステル測定用など標準物質・標準液
容量分析用標準物質、ｐＨ標準液、金属標準液、イオン標準液、農薬標準液など生化学用試薬
遺伝子工学研究用、免疫研究用、酵素・たんぱく質・ペプチド、生理活性物質、組織化学研究用、組織培養用など
合成用試薬
有機合成用試薬、光学活性体、有機金属などその他各種特殊用途試薬
食品、医薬品分析用、石油製品試験用
私たち試薬を業とする者にとっては２１世紀に向かって試薬の重要性はますます高くなり、試薬への期待は限りなく膨らんでいくものと考えております。
インターネットを通して皆様のお仕事の一助となる事を願っております。
